ライターの見積書の書き方

ライターの見積書の書き方

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フリーライターとひと口にいっても、その仕事は書籍の執筆、雑誌や新聞への寄稿、パンフレットやカタログなどの広告物の原稿作成、コピーライティング、セールスライティングなど、多岐にわたります。書籍や雑誌、新聞なら「出版業界」、広告物なら「広告業界」となりますが、業界によってライターが仕事を受注してから報酬を得る過程での商習慣は異なるものです。ここでは、そうした点にも触れながらライターの見積書の基本的な書き方と注意すべき点について解説します。

ライターが見積書を提出する必要はあるか?

書籍や雑誌、新聞などを発行する出版業界は、目に見えない信頼関係を重視して、文書で内容を確認することを避ける傾向にあります。そのため、フリーライターが仕事を受注する前に見積書を提出することは実際のところ一般的ではありません。ライターが見積書を提出しようとすると、「事務手続きを増やさないでほしい」「面倒くさい」などと嫌がられてしまうこともあります。

ただし、口約束だけで仕事を受注してしまうと、作業を行ったにもかかわらず、「案件が途中でとん挫してしまった」「原稿の出来が良くなかった」などの理由で報酬が支払われない可能性があります。そのようなトラブルを避けるためには、報酬額や仕事内容、納期を記した見積書を提出することも必要です。このとき、あくまで書面で明文化したくないという取引先については警戒したほうが良いでしょう。

一方で、広告業界においてパンフレットやカタログ、インターネットなどの広告物のコピーライティング、セールスライティングを請け負うときには、見積書を提出することが多いようです。お互いに「いつまでに、どれだけの作業を行い、どれだけの報酬になるか」を確認してから作業に入ったほうが安心で確実です。

それでは、次項から見積書の書き方について見ていきましょう。

ライターにおける見積書の書き方

これまで述べてきたとおり、ライターはさまざまな媒体の仕事を行うため業界によって見積書の書き方は変わります。そのなかから、出版業界および広告業界について説明します。まず、ライターの見積書のサンプルをご覧ください。

(サンプル見積書)
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出版業界における見積書の書き方

雑誌や新聞などに寄稿するときの見積書には、「原稿料」と記載します。原稿料は「400字詰原稿用紙1枚あたりいくらか」で計算する方法が一般的で、雑誌ならページ単位で見積りをすることもあります。

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書籍を執筆するときの見積書には、「印税」と記載します。書籍の場合は、初版発行時に「定価×初版部数×印税率(標準は10%)」で計算した印税を支払うのが一般的です。ただし、定価や初版部数が決まるのは発売直前であることが多いため執筆者が見積書を提出することはめったになく、取引先からも敬遠されてしまうかもしれません。どうしても文書で明文化しておきたいときには、想定される定価や初版部数を記載し、後から変更する可能性が高いことも添えるような書き方をしましょう。

原稿料や印税の他に、原稿作成や書籍執筆にあたって必要な取材費、交通費、宿泊費、資料代などを取引先から出してもらえる可能性もあります。作業を終えた後にレシートや明細などを添えて、実際にかかった金額を請求することが多いものですが、支給される金額が一律に決まっている場合などは、見積りのときに原稿料と合わせて記載します。

広告業界における見積書の書き方

パンフレットやカタログ、インターネットなどでコピーライティング、セールスライティングを請け負うときの見積書には、「原稿料」「原稿作成費」「ライティング代」「コピー代」などと、各媒体によって書き方を変えます。

出版業界における経費の扱いと同様に、広告業界でも原稿作成にかかった取材費、交通費、宿泊費、資料代などが出る場合には、見積りのときに記載します。さらに、「アイデア」や「時間」に対して対価を払う傾向があるため、状況によっては「企画費」や「打ち合わせ代」などを加算できる可能性があります。

このように、仕事が多岐にわたるライターという仕事では、見積書の書き方にもいくつかの違いがあります。案件によって作業内容もさまざまですから、作業量はもちろんのこと、打ち合わせの回数や専門性、経費のことも考慮に入れて一律に考えないことが大切です。出版業界においては見積書の提出は敬遠される傾向にありますが、正しい見積書の書き方を身につけて、なるべくトラブルのないよう仕事を進めましょう。

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